海外旅行ではクレジットカードを持っていく方が多いと思います。そんなクレジットカードには付帯保険で海外での偶然の怪我などを補償してくれる海外旅行傷害保険があります。
この海外旅行傷害保険は全てのクレジットカードに付帯している訳ではありませんが、年会費無料のクレジットカードでも海外旅行傷害保険が付帯している場合もあり、海外旅行でいざという時に役に立ちます。そんな海外旅行傷害保険について補償内容や補償条件など詳しく紹介します。
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目次
海外旅行傷害保険とは
海外旅行傷害保険は、クレジットカードに付帯する保険の一種で、海外旅行中に発生した偶然の事故による怪我や病気、賠償責任などその損害に対して補償をしてくれる保険です。
この保険は、補償条件さえ満たしていれば別途保険料を掛ける必要は無く、いろいろな損害に対して有効です。
海外旅行傷害保険が役立つシーン
海外旅行傷害保険には、さまざまな担保項目がありいろいろなシーンで役に立ちます。
- 歩行中に段差でつまづき怪我をし現地病院で治療を受けた
- 旅行中に病気にかかり病院で治療を受けた
- 置いてあった他の第三者のカメラを気付かず落とし壊してしまって損害の賠償を求められた
- 買物中にカバンに入れていたカメラを盗まれた
- 旅行先で入院する事になり家族が現地へ急行し費用が発生した
などなど、海外旅行傷害保険では海外旅行中のさまざまな損害が発生した場合に使えます。
特に治療費用や賠償責任の補償は役立ちます。海外では日本と医療制度も医療費用も異なります。ちょっとした怪我をして救急車で搬送されただけで何万円も請求される場合もあります。
また、他の人のカメラや携帯などを壊してしまったり、ホテルの設備や備品を壊してしまった場合に損害賠償を求められた場合にも海外旅行傷害保険を使う事ができます。
海外旅行傷害保険の主な担保項目
クレジットカードに付帯している海外旅行傷害保険の担保項目には以下のようなものがあります。ちなみに担保項目の担保は補償されるものを意味しています。偶然の事故による怪我から、他の第三者の財物に損害を与えた場合、持ち物の盗難や破損などが補償されます。
傷害死亡 | 予測できない偶然な事故で怪我をし、それが原因で死亡した場合 |
---|---|
傷害後遺障害 | 予測できない偶然な事故で怪我をし、それが原因で身体の一部喪失又はその機能に重大な障害が残った場合 |
傷害治療費用 | 予測できない偶然な事故で怪我をし、医師の治療を受けた場合 |
疾病治療費用 | 海外旅行中又は帰国後に発病し医師の治療を開始した場合 海外旅行期間中に所定の伝染病で医師の治療を開始した場合 |
賠償責任 | 偶然な事故や誤って他人を死傷させたり、他人の財物を壊し法律上の賠償責任を負った場合 |
携行品損害 | 旅行期間中に所有し携行する身の回りの品が盗難、破損、火災など偶然な事故で損害を受けた場合 |
救援者費用 | 救援対象者が、死亡した場合や怪我や疾病で継続的に入院した場合、遭難・行方不明となった場合、その他生死が確認できない場合など親族が支出した費用など |
※ 各担保項目にはそれぞれ日数などの細かい規定が各クレジットカード会社で定められています。
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海外旅行傷害保険の保険責任期間(補償期間)
クレジットカードの海外旅行傷害保険には、保険責任期間(補償期間)というものが設定されています。自宅を出発してからいつまでも海外旅行傷害保険が適用される訳ではありません。
一般的に海外旅行傷害保険の保険責任期間は最長90日(又は最長3ヶ月)となっている場合が多いです。
1旅行がこの期間を超えた場合には保険が適用されませんので、長期の出張や海外旅行、海外留学の際にはクレジットカード付帯の海外旅行傷害保険の保険責任期間がある事に注意が必要となります。
普通の海外旅行であればそれほど気にする必要はありません。
海外旅行傷害保険の自動付帯と利用付帯
海外旅行傷害保険では、自動付帯と利用付帯という2つの付帯条件があります。
- 自動付帯 = そのクレジットカードで海外旅行の費用を支払っていなくても付いている
- 利用付帯 = そのクレジットカードで海外旅行の費用を支払うと付いてくる
自動付帯となっていれば、海外旅行の費用を支払っていなくても気にする必要はありません。利用付帯の場合は事前に搭乗する飛行機代やツアー代金を支払っていれば海外旅行傷害保険が適用されます。
また、クレジットカードによっては自動付帯では最低限の補償で利用付帯でより充実した補償になる仕組みのものもあります。
例えば三井住友VISAクラシックAの海外旅行傷害保険の傷害死亡・後遺障害の担保項目を見てみると、以下のようになっています。
担保項目 | 保険金額 | |
---|---|---|
傷害死亡・後遺障害 | 合計 | 最高2,000万円 |
自動付帯分 | 300万円 | |
利用条件分 | 1,700万円 |
三井住友VISAクラシックAの場合、傷害死亡・後遺障害では最高2,000万円までの補償がありますが、内訳を見ると自動付帯分300万円、利用条件分1,700万円となっています。
これは、三井住友VISAクラシックAのクレジットカードで海外旅行代金を支払わなかった場合の傷害死亡・後遺障害の最高額は300万円までとなり、三井住友VISAクラシックAのクレジットカードで海外旅行代金を支払っていれば自動付帯分+利用付帯分で合計最高2,000万円までの補償になるというものです。
従って、海外旅行傷害保険を見る場合には、この自動付帯と利用付帯をしっかりと把握しチェックしておく必要があります。単に最高2,000万円と表示されていても、自動付帯と利用付帯で大きく補償額が異なります。
この他にもクレジットカード会社のWEB会員サービスに登録している必要があったり独自の条件などがある場合もありますので、各クレジットカード会社の海外旅行傷害保険の紹介ページで確認が必要です。
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実際に支払われる保険金は損害分のみ
例えば海外旅行傷害保険で、傷害治療費用が300万円と表示されていても、実際に支払われる保険金は損害分のみとなります。必ず300万円の保険金が支払われる訳ではありません。
実際にかかった治療費用が120万円だった場合は120万円しか支払われません。あくまでも表示されている補償額は限度や上限であり、その範囲内の実損害を補償してもらえるというものです。また、300万円の場合それを超えた場合はその分は自己負担となります。
海外旅行傷害保険の家族特約
ゴールドカードなど上位クラスのクレジットカード付帯の海外旅行傷害保険には、家族特約というものが付帯している場合があります。
この家族特約は、本会員や家族会員といったカード会員以外の家族にも適用される特約で、補償額に関してはやや低く設定されていますが、一般的にはその本会員や家族会員のクレジットカードで旅行代金を決済しなくても付帯するお得なサービスです。
家族の範囲に関してはクレジットカード会社によって異なる場合がありますが、一般的には生計を共にする19歳未満の同居する親族や、同じく生計を共にする別居の未婚の子供が対象となります。
子供が短期の海外旅行や海外留学する際など、家族特約があるとより安心出来ます。
クレジットカードの付帯保険に関しては以下の記事も参考にしてみて下さい。
【参考】クレジットカードの保険とは?どんな種類・補償内容がある?付帯保険を知っておくとイザという時に困らない
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複数の海外旅行傷害保険付帯のクレジットカードを持っていた場合
クレジットカードを保有している方の中には、海外旅行傷害保険が付帯するカードを複数持っているという方もおられると思います。それぞれに自動付帯で海外旅行傷害保険が付帯していて事故に遭った場合、どの様に補償されるのか気になる所だと思います。
- 傷害死亡と傷害後遺障害はいずれかの最高額を限度とし按分して支払われる
- 上記以外はそれぞれの補償限度を合算し、それを限度とし按分して支払われる
これは、複数のクレジットカードを保有している場合もそうですが、保険会社の海外旅行傷害保険を保険代を支払って別途掛けていた場合でも同じような扱いになります。
傷害死亡・後遺障害の場合
傷害死亡及び傷害後遺障害の場合は、いずれかのクレジットカードの補償最高額が支払われる保険金の上限となります。
【例】
A社のカード:最高2,000万円
B社のカード:最高1,000万円
C社のカード:最高500万円
この場合の傷害死亡・傷害後遺障害の補償額はA社の2,000万円を上限として支払われます。A~Cの補償限度は合算されず、最も高い補償額を上限としてこの場合3社で按分して保険金が支払われます。
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治療費用などの場合
傷害死亡及び傷害後遺障害以外の治療費用や賠償責任などの補償については、クレジットカードの補償額を合算し、それを上限に実際の損害分の保険金が支払われます。
【例】
A社のカード:100万円
B社のカード:50万円
C社のカード:200万円
この場合、3社の治療費用の補償額が合算されるので、A~C社の合計350万円を上限として実際の損害分の保険金が支払われます。例えば治療に250万円かかった場合は、250万円の保険金が支払われます。もし、400万円かかった場合は、上限の350万円の保険金が支払われ、それを超えた分は実費となります。
保険会社の保険とクレジットカード付帯の保険の重複について
海外旅行に関連する保険では、一般的な保険会社が提供する海外旅行傷害保険がいろいろとあり、海外旅行をされる方はこのような保険を契約されていると思います。
- 損保ジャパン日本興亜の新・海外旅行保険「off!(オフ)」
- 三井住友海上の「ネットde保険@とらべる」
- AIU保険会社の海外旅行保険
- 東京海上日動の海外旅行保険
- 富士火災の海外旅行保険
- エイチ・エス損保のネット海外旅行保険「スマートネッとU」
※ この他にも多数の海外旅行傷害保険が損害保険会社より提供されています
これら保険会社の海外旅行傷害保険に加えクレジットカードにも海外旅行傷害保険が付帯していた場合において、海外で怪我等で治療をした場合などの保険金は、先ほど紹介したのと同じ形で支払われます。
傷害死亡・後遺障害の場合は、保険会社の海外旅行傷害保険又はクレジットカード付帯の海外旅行傷害保険のいずれか補償額の高いものを上限として按分し支払われます。
それ以外の担保項目については、保険会社の保険とクレジットカード会社付帯の保険の補償額を合算しそれを上限として按分し支払われます。
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クレジットカード付帯の海外旅行傷害保険だけで十分?(保険の比較)
実際に海外旅行に行く際に、クレジットカードの付帯の海外旅行傷害保険の補償だけで十分かというと心配な部分は多いです。
クレジットカード付帯の保険はあくまでもおまけで付いている感覚です。クレジットカードのメイン機能は決済であり付帯保険ではありません。一方の保険会社に申込をする海外旅行傷害保険は保険料を支払うものですのでクレジットカードのよりも充実はしています。
やはり海外旅行ではクレジットカードに海外旅行傷害保険が付帯していても、別途損害保険会社の海外旅行傷害保険を申込するのが理想です。
クレジットカード付帯と損害保険会社の海外旅行傷害保険の比較
例えばクレジットカード会社のA社ゴールドカード付帯の海外旅行傷害保険と、損害保険会社のB社海外旅行傷害保険の補償額を比較してみます。
担保項目 | クレジットカード付帯 海外旅行傷害保険 |
損害保険会社 海外旅行傷害保険 |
---|---|---|
傷害死亡・後遺障害 | 5,000万円 | 500万円 |
疾病死亡 | なし | 500万円 |
傷害治療費用 | 300万円 | 1,000万円 |
疾病治療費用 | 300万円 | |
賠償責任 | 5,000万円 | 1億円 |
救援者費用 | 500万円 | 1,000万円 |
携行品損害 | 50万円 | 30万円 |
航空機寄託手荷物 遅延等費用 |
1~2万円 | 10万円 |
※ 損害保険会社の海外旅行傷害保険は、プランや旅行先・日数等によって変わります。
※ いずれの補償額も最高又は限度の額です。
この例での損害保険会社の海外旅行傷害保険は、傷害死亡・後遺障害の補償額はクレジットカード付帯の保険よりも低いですが、重要な治療費用や賠償責任などはクレジットカード付帯の保険よりも充実しており、万が一の高額賠償により対応できるようになっています。
もし、この両方があれば治療費用は合算され合計1,300万円を上限に保険金が支払われますし、賠償責任も合計1億5千万円を上限に支払われます。
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海外旅行傷害保険の各担保項目の注意点
海外旅行傷害保険には、傷害死亡・後遺障害、傷害治療、疾病治療、賠償責任などいくつかの担保項目(保険金の種類)があります。それぞれ条件などが決まっていますので注意が必要です。
また、クレジットカード会社やカードの種類によっても内容が異なる場合があるので自分の保有する海外旅行傷害保険のあらましや約款を必ずご確認ください。
傷害死亡・傷害後遺障害
保険責任期間中(旅行中)で、一般的に事故発生日から180日以内に死亡した場合や、後遺障害が生じた場合に補償される仕組みになっています。
- 死亡の場合=死亡・後遺障害保険金が全額支払われます
- 後遺障害の場合=後遺障害の程度に応じて支払われます
傷害・疾病治療費用
保険責任期間中(旅行中)で、一般的に事故発生日(疾病の場合は医師の治療が開始された日)から180日以内に治療の為に現実に支払った費用が補償される仕組みになっています。
補償される主な費用 |
---|
・医師による治療費、手術費、入院費、検査費 ・緊急移送費、入院・通院の為の交通費、通訳雇用費、医師・職業看護師の付添費 ・義手、義足の修理費(傷害治療) ・入院により必要となった国際電話等の通信費* ・入院に必要な身の回り品購入費* ・入院により必要となった旅行行程に復帰又は帰国の為の交通費・宿泊費 |
※ 一部費用は費用に限度が設定されている場合があります。
※ 一般的に故意の場合、喧嘩や違法・犯罪行為、心神喪失、無免許や飲酒運転、山岳登はん、スカイダイビングなど危険と定められた運動などに起因する傷害は保険金が支払われません。
疾病治療に関して
疾病治療は保険責任期間中(旅行中)はもちろん、その終了後72時間以内に期間中に原因が発生し、医師の治療を開始した場合も対象となります。補償される主な費用は傷害の場合と同じです。
また、保険責任期間中(旅行中)に感染した特定の伝染病も期間終了後30日以内に医師の治療を開始した場合も対象となります。
特定の伝染病 |
---|
コレラ、ペスト、天然痘、発疹チフス、ラッサ熱、マラリア、回帰熱、黄熱、重症急性呼吸器症候群(SARS)、エボラ出血熱、クリミア・コンゴ 出 血 熱 、マ ー ルブルグ病、コクシジオイデス症、デング熱、顎口虫、ウエストナイル熱、リッサウイルス感染症、腎症候性出血熱、ハンタウイルス肺症候群、高病原性鳥インフルエンザ、ニパウイルス感染症、赤痢、ダニ媒介、性脳炎、腸チフス、リフトバレー熱、レプトスピラ症
|
※ 故意による病気や旅行前に既に発病していた場合などには保険金は支払われません。
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賠償責任
賠償責任は、保険責任期間中(旅行中)に他人を怪我させたり財物に損害を与え法律上の賠償責任を負った場合にその費用が補償されます。
例えば宿泊施設の客室や客室内の動産、セイフティボックスやルームキーも対象となりますし、レンタル業者から直接借りた旅行用品等も対象となります。
注意点として、賠償責任の賠償金額の決定には事前に引受保険会社の承認が必要となります。示談の場合も同様です。
例えば、相手側が100万円の損害だが30万円で良いと言ってきても保険で補償してもらう場合、勝手に同意はできません。勝手に同意すると保険は適用されず自己費用で賠償する事になってしまいます。
必ず賠償金額に関しては事前に引受保険会社の承認が必要となります。
※ 心神喪失や親族に対する事故、所有し使用・管理による不動産に起因する事故などには保険金は支払われません。
携行品損害
保険責任期間中(旅行中)の携行する身の回りの品の盗難・破損や火災などの事故により損害を受けた場合に補償される携行品損害ですが、携行品は一般的に携えて持っているものを言います。
携行品損害は、一般的に1旅行中の限度額及び年間の限度額、そして免責金額(自己負担)が設定されています。また、対象外となる携行品もありますので注意が必要です。
損害額は購入から減価償却した時価額(修理可能な場合は時価を限度とした修理費)となります。決して購入時の新品価格が損害額とはなりません。
主な対象外となる携行品 |
---|
現金、小切手、株券、手形、預金証券、免許証、定期券、クレジットカード、入歯、コンタクトレンズ、帳簿、図面、各種書類、動植物、自動車、オートバイ、船、居住施設内にあるもの、別送品 |
※ 危険なスポーツを行っている間のそれらの用具の損害も対象外となります。
※ 瑕疵や自然消耗、紛失、借用物や預り品、液体流出や外来事故に起因しない電気事故など対象外の状況などがあります。
※ アメリカではテロ防止の為にスーツケースが公権力の行使(国土安全保障省の外局である運輸保安庁[いわゆるTSA])により開けられる場合がありますが、この際の損害も補償されません。
救援者費用
保険責任期間中(旅行中)に、被保険者や親族が救援のために支出した費用が補償されるものです。
- 事故により遭難した場合(行方不明)
- 事故による怪我が原因で180日以内に死亡又は7日以上継続入院した場合
- 病気により死亡した場合
- 発病した疾病により旅行期間終了後30日以内の死亡
-
病し医師の治療を受け7日以上継続して入院された場合
主な対象費用 |
---|
・捜索救助費用 ・現地への国際航空運賃等の交通費 ・現地ホテルなど客室料 ・現地からの移送費 ・現地での遺体処置費用 ・渡航手続費および現地での諸雑費 など |
※ 一部費用は費用に限度が設定されている場合があります。
※ 故意による事故や危険な運動、無免許や飲酒運転など違法行為による場合は保険金は支払われません。
いずれの担保項目に関しても、実際の保険金の支払いの可否は保険の約款や特約に基づいて保険会社が判断をしますので、重過失がある場合など状況によっては保険金が支払われない可能性もあります。また、クレジットカード会社によって補償内容や日数が異なったり、カードのクラスによっても異なる場合があります。
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【参考】海外旅行傷害保険が付帯する主なクレジットカード一覧
最後に参考として海外旅行傷害保険が付帯しているクレジットカードを一覧で紹介します。実際の補償内容の詳細などは各クレジットカード会社の各カードページでご確認下さい。
クレジットカード | 傷害死亡・後遺障害 (最高額) |
傷害治療 (1事故限度) |
疾病治療 (1疾病限度) |
賠償責任 (1事故限度) |
携行品損害 (1旅行限度*) (自己負担金) |
救援費用 (年間限度) |
---|---|---|---|---|---|---|
三井住友クラシックカード (利用付帯) |
2,000万円 | 50万円 | 50万円 | 2,000万円 | 15万円 (3,000円) |
100万円 |
三井住友クラシックA | 2,000万円 (自動:300万円) |
100万円 | 100万円 | 2,500万円 | 20万円 (3,000円) |
150万円 |
三井住友ゴールドカード | 5,000万円 (自動:1,000万円) |
300万円 | 300万円 | 5,000万円 | 50万円 (3,000円) |
500万円 |
JCB一般カード[オリジナル] (利用付帯) |
3,000万円 | 100万円 | 100万円 | 2,000万円 | 20万円 (3,000円) |
100万円 |
JCBゴールド[オリジナル] | 1億円 | 300万円 | 300万円 | 1億円 | 50万円 (3,000円) |
400万円 |
アメリカン・エキスプレス | 5,000万円 | 100万円 | 100万円 | 3,000万円 | 30万円 (3,000円) |
200万円 |
アメリカン・エキスプレス・ ゴールド |
1億円 (自動:5,000万円) |
300万円 (自動:200万円) |
300万円 (自動:200万円) |
4,000万円 | 50万円 (3,000円) |
400万円 (自動:300万円) |
セゾンゴールドカード | 3,000万円 | 100万円 | 100万円 | 2,000万円 | 50万円 (3,000円) |
100万円 |
セゾンプラチナ・ビジネス・ アメリカン・エキスプレス |
1億円 | 300万円 | 300万円 | 5,000万円 | 50万円 (3,000円) |
300万円 |
みずほマイレージクラブカード セゾン・アメックス [ベーシック] |
1,000万円 | 100万円 | 100万円 | 1,000万円 (免責あり) |
– | – |
みずほマイレージクラブカード ゴールド |
5,000万円 | 200万円 | 200万円 | 2,000万円 | 50万円 (3,000円) |
200万円 |
エポスカード | 500万円 | 200万円 | 270万円 | 2,000万円 | 20万円 (3,000円) |
100万円 |
エポスゴールドカード | 1,000万円 | 300万円 | 300万円 | 2,000万円 | 20万円 (3,000円) |
100万円 |
楽天カード (利用付帯) |
2,000万円 | 200万円 | 200万円 | 2,000万円 | 20万円 (3,000円) |
200万円 |
楽天プレミアムカード | 5,000万円 (自動:4,000万円) |
300万円 | 300万円 | 3,000万円 | 50万円 (3,000円) |
200万円 |
Orico Card THE POINT PREMIUM GOLD (オリコカードザポイント プレミアムゴールド) |
2,000万円 | 200万円 | 200万円 | 2,000万円 | 100万円 (3,000円) |
200万円 |
Orico Card THE PLATINUM (オリコカードザプレミアム) |
1億円 (自動:5,000万円) |
300万円 | 300万円 | 3,000万円 | 100万円 (3,000円) |
300万円 |
ANA VISA 一般カード ANA To Me CARD PASMO JCB ANA VISA Suicaカード など |
1,000万円 | – | – | – | – | 100万円 |
ANA VISA ワイドカード | 5,000万円 | 150万円 | 150万円 | 2,000万円 | 50万円 (3,000円) |
100万円 |
ANA VISA ワイドゴールド | 5,000万円 | 150万円 | 150万円 | 3,000万円 | 50万円 (3,000円) |
100万円 |
JALカード普通カード JALカードSuica など |
1,000万円 | – | – | – | – | 100万円 |
JALカード CLUB-A | 5,000万円 | 150万円 | 150万円 | 2,000万円 | 50万円 | 100万円 |
JALカード CLUB-Aゴールド [VISA・MasterCard] など |
5,000万円 | 150万円 | 150万円 | 2,000万円 (免責2,000円) |
50万円 (3,000円) |
150万円 |
JAL アメックス普通カード | 3,000万円 (自動:1,000万円) |
100万円 | 100万円 | 2,000万円 | 50万円 (3,000円) |
100万円 |
JAL アメックス ゴールド | 5,000万円 | 200万円 | 200万円 | 3,000万円 | 50万円 (3,000円) |
200万円 |
※ 補償内容は今後変更される場合もあります。
※ 携行品損害には別途年間限度額が設定されており、1年間でその額を超える場合には補償されません。